世界通貨戦争の勝敗は決まった！そして「資産価値に地殻変動」が起きる！

2020年頃になると、「2014年7月15日」が「アメリカ（ドル）世界一極支配の終焉」を決めた記念日として歴史に残るだろう。
2014年7月15日、ブラジルのフォルタレザで新興5か国BRICs（ブラジル、ロシア、インド、中国、南アフリカ）に「アメリカの裏庭」と言われる中南米諸国首脳がオブザーバー参加してBRICs首脳会議が開催され、2015年に向けてアメリカ主導のIMF（国際通貨基金）と世界銀行に代わるブリック開発銀行、アメリカ・日本主導のアジア開発銀行に代わるアジア・インフラ投資銀行（AIIB）、さらに世界的金融危機に対処する安定化基金の創設を決めた。プーチン大統領（ロシア）が会議に先立ち、「現在の国際金融制度はドルに、より正確に言えば、アメリカ政府の通貨・金融政策に過度に依存している。我々BRICs各国は、この現状を変更したいと望んでいる」と述べたように、フォルタレザ宣言は正にドル基軸通貨体制に対するBRICsの挑戦であり、宣戦布告でもあった。
BRICs諸国の人口は世界の半数、GDPは昨年現在で世界の30%だが2020年には50%を超すことは確実。人口においても経済力においても、今までのアメリカ中心、日本を加えた欧米勢力を圧倒する。
アメリカと言うよりアメリカのFRB（連邦準備理事会）の創設（1913年）を主導し連銀の大株主である勢力（R系独占資本）は、ドル一極体制のリスクを回避しようとする動きには手段を選ばず徹底的に制裁してきた。基軸通貨の特権（第三国間の交易はドル需要に貢献する）とペトロダラー（OPECの原油の取引通貨はドル独占）のドル価の下支えが無ければドル崩壊は自明だからである。
殺人を含むいかなる犯罪行為もドルと言う生命が脅かされれば正当防衛という哲学である。OPECの盟主サウジアラビアの新国王キング・サルマン（2015年1月アブドラ国王死去後王位継承）は輸出量激減のアメリカから逆に激増する中国に傾倒、原油決済通貨ドル独占の是非を検討し始めている（ペトロダラー崩壊の危機）。サウジアラビアの安全保障と引き換えにドルを原油取引通貨にしているにもかかわらず、オバマ政権はサウジの敵国であり最大の脅威であるイランに課した経済制裁を解こうとしている。又IMF（国際通貨基金）は既に10年前からドル基軸通貨に代わる新国際通貨の研究と準備を続けている（ドル基軸制終焉の可能性）。

2009年2月のG7に出席した中川昭一財務大臣（当時）は、当時南欧諸国の財政危機救済のため日本に対IMF出資を求めていたストロス・カーンIMF専務理事と会談、1,000億ドル（当時約9兆円）の出資を約束した。
私は中川氏とパリでお会いしたり、日本での諸会合で意見交換をする機会があったが、氏は日本の外貨準備ドル資産一辺倒のリスクを心配し、何とかしなくてはと考えていた。「ドルが何時までも基軸通貨であるとは限らない。日本はドル（アメリカ）と心中してもいいのか」が口癖だった。中川氏にとってIMFへの1,000億ドルの出資は「渡りに船」であった。当時の麻生総理と中川財務・金融大臣は1,000億ドルの米国債（米資産）と同額のIMFのSDR（主要4通貨と交換出来る債券）と交換することにより外貨準備から米資産を減らすことに成功したがアメリカは激怒した。日本は戦後一貫してアメリカの借金（米国債）を買い続け、決して手放さないのでアメリカにしてみれば日本が保有する米国債は一切流通することなく（売られることなく）、また返済の必要もなかった。
ところが1,000億ドルの米国債が日本の外貨準備からIMFに渡るとIMFから流通する可能性が生じる。結果日本のIMF出資の発表と同時にドルは100円から75.50円に向け急速に下落し始めた。日本の外貨準備から米資産を減らすことを画策した中川氏と、それに協力したストロス・カーンIMF専務理事は早速R系独占資本から制裁を受けることになった。中川氏は2009年2月、ローマ（イタリア）でのG7期間中財務省のT国際金融局長、S財務官、Y新聞経済記者（女性）同席のテーブルで睡眠薬入りワインを飲まされ、その後強引に記者会見会場に連れて行かれ、酩酊記者会見、帰国後中川氏は国際的恥さらしとして財務大臣辞任に追い込まれた。日本の財務官僚TとSに一連の指示を出していたのはR系独占資本子飼いの世銀総裁ロバート・ゼーリックである。TもSも所轄大臣の不始末の責任を問われるどころか、Tは財務官に、SはIMF副専務理事に出世した。一方中川氏はその後不慮の死を遂げることになった。中川氏のドル資産減らしに協力したストロス・カーン氏はニューヨークのホテル滞在中対女性従業員婦女暴行容疑でNY市警に逮捕・留置された後本国（フランス）に送還されたが後に原告の女性はある人物に頼まれて偽証したと告白した。
では2014年7月15日のドル体制廃止へのBRICsの挑戦に9/11（セプテンバー・イレブン）を陰謀・実行するほど実力を持つ勢力は一体何をしたのだろうか。
BRICs首脳会議当日の7月15日モスクワ鉄道爆破事件、プーチン大統領帰国中の飛行機が上空にいた7月17日、ウクライナ上空でマレーシア航空機撃墜（NATO米軍レーザー照射による撃墜）。7月23日、中国と国境を接する台湾領で航空機墜落。7月24日BRICs会議オブザーバー参加国アルジェリアで航空機墜落。7月15日から7月24日までの10日間にこれだけの連続事故を起こすことで「見せしめ」にしようとしたR系独占資本の旧態依然の脅しに他ならない。
2015年3月31日の中国主導AIIB参加申請締め切り前にR系独占資本が中央銀行設立を主導したイギリス、フランス、ドイツ、イタリアが参加を決めた。
このことは「歴史の終わり」を意味する。
R系独占資本は今日までアメリカとドルを道具として世界の富を吸収してきたのでドル防衛に徹してきたが、これからは中国と人民元を利用して世界を支配することを決めたのである。（1月27日発行「小冊子」Vol.64第2章24ページで予告）世界の基軸通貨がドルからIMFのSDR（特別引出し権）に移る前に先ず人民元がSDRのパッケージ通貨に加わることを決め、さらにSDRパッケージ通貨をG20諸国通貨にまで拡大する。世界の主要国通貨がSDRパッケージ通貨になり、SDRが為替（FX）市場で取引される時が「ドル基軸制終焉日」である。
2016年1月に人民元がSDRパッケージ通貨になり、かつ自由化されるとドル基軸は揺らぎ、金融資産はもとより不動産、動産、ソフト資産等すべての資産価値が大変動する。当然先読みの市場は本年中に大暴落となる。

この大動乱の時に、我々の持てる資産を守るだけでなく、変化の波に乗って増大化をはかるために何をしたらいいのか。今後数か月以内に我々の人生、子孫、蓄積してきた資産はもとより我々のビジネスにとっての死活問題が起きる！

今後「ここ一番！」で下記の要領で解説する。

前場‘（さわり）：ごく最近開かれた米FRB、財務省、Pentagon（国防総省）、CIA、Wall Streetの各代表の「ドル崩壊の善後策」についての超極秘会議の内容について。
第一話は、前財務長官、元ゴールドマン・サックス会長（R系独占資本の代理人）がリーマンショック（2008年9月）直前の6月NY証券取引所の秘密会議室で30名のエリート達に述べた、「6年後に大暴落が起きるが、その時はFRBも米政府も一切Bail out（救済）しない」と言った言葉の意味を解説する。
それを知れば日本が今どんな「罠」にはめられているか、そしてその結果どんな悲劇が待っているがわかる。
第二話は、R系独占資本の承認のもとに傘下のイギリス、フランス、ドイツ、イタリアが中国主導のAIIBにこぞって参加、中国は大歓迎だが、中国が得るものと失うものを解説する。（失うものの方が大きい）
第三話は、ドル衰退と崩壊に至る過程を時間（年）差で解説する。
第四話は、ドル崩壊と大暴落の過程ですべての国と国民が悲劇のドン底に落ち込む中で「ここ一番！」の読者が未曾有の利益を上げる道筋を指導する。

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