「見えない戦争」が「見える戦争」の勝敗を決める

私は、マスメディアは情報の伝達者であって情報の創造者ではない。Editorial （社説）は寄せ集めた情報を分析したりまとめたりして社の独創的意見のように装っているだけで本質的には創造情報ではない。日本が最も顕著だがほとんどの国でマスコミがオピニオン・リーダーになっている。インテリジェンスとは「真実を基に情報を創造し、また他が創造した情報と非創造型情報の見分けが出来る者」を言う。以上の前置きは「私はインテリジェンスだ」と言いたかったからである。
さて最近の出来事にウクライナの自治共和国であったクリミアの住民選挙によるロシア帰属決定、さらに親ロ集団のドネツク市庁（ウクライナ東部）占拠長期化等で、オレンジ革命で欧米化されたウクライナは内部分裂をしながらロシアへ向かい始めている。明らかにウクライナを巡る欧米とロシアの奪戦と言っていい。事は本年2月親ロのヤヌコビッチ大統領がロシアに気を使ってEU加盟を白紙に戻したことから野党が激怒、欧米の武装勢力をバックにクーデターを起こしヤヌコビッチ大統領を葬り去り、親欧米臨時内閣を作ったことから始まった。以上が「目に見える戦い」だが、事の背後には「目に見えない戦争」がある。
ここで読者にはっきりと頭に入れておいてもらいたいのは「21世紀の新型兵器」についてある。安全保障上最大の抑止力である「核の時代」は終わり、「目に見えぬ兵器の時代」になったと言うことである。
目に見えぬ兵器とは「通貨」である。核兵器等目に見える兵器を使わなくても敵国の通貨を崩壊させれば敵は滅びる！21世紀と述べたが正しくは新型兵器が稼働し始めたのは2009年からである。2009年Pentagon（国防総省）は世界史上初めて超極秘の「通貨戦争部隊」（Financial Weapon Unit）を創設した。以後世界に起こった目に見えるイベントは目に見えない軍隊に左右されてきた。


世界中のインテリに共通していることは、「日本はさっぱりわからない」である。
消費税増率で10兆円以上の税収が増え、それだけ国民の負担が増えるのだから5兆円の減税やセーフティーネットなどでカバーしようというセンスは資本主義的でない。マイナス10をプラス5で補おうとするのは経済を死に体と見る感覚である。いきなり背中を押される場合、暗闇で押された場合と昼間押された場合では、びっくりして飛び上がる力の押した力に対する倍率はどのくらい違うか。マイナス10兆円をカバーするにはやはり暗闇で背中を押さなくてはならないようだ、、、などと考えるのが資本主義的にまともなのである。
足を二本切ったのでは歩けないと思ったので1本別の足を持ってきました、、こんなことだから「失われた20年」などと言うことになる。
また前置きが長くなったが、私の「日本ナメクジ論」（日が照ると湿った落ち葉の下に潜り、雨が降ると落ち葉の上に出てきて歩き回る。すると歩いたところからナメクジの子供がどんどん生まれて来る。森の百獣の王のライオン（アメリカ）も頭のいいキツネ（欧州）もナメクジの群れを見ると気持ちが悪くなって逃げ去って行く＝日本ゾンビ論）を聞いたOxford Clubの大先生がPentagonの通貨戦争部隊の大先生に私のことを話したら、「どうしたらいいのか全く分からないのが日本」。是非ともMr. Masudaに会いたいと言うことで、来週NYでごちそうになる事になった。世界の裏話（本当の話）が次の「小冊子」（Vol.56）の原稿締切りに間に合うといいのだが。




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